美容室開業までにどんなことをしなければならないのでしょうか。
やることはたくさん!
おおまかな流れをつかんでおきましょう。
- 理念、コンセプト、お店のイメージを考えておく
- 物件を探し、内見をする
- 内装業者に物件設備の確認をしてもらう
- 物件の申し込み、契約
- シャンプー台、セット面、機材などを選ぶ
- 金融機関を選び融資の申し込みをする
- 内装工事着工
- 電話やインターネット等の申し込みをする
- ホームページ、ロゴ、カルテ、メンバーズカード等の作成
- ドライヤーや細かい美容用品、カラー材などの注文
- 電化製品、備品、消耗品などの買い出し
- 保健所の検査を受ける
- オープン後一ヶ月以内に開業届を税務署に届け出
保健所の検査を受け確認書が発行されたら美容室として営業が可能になります。
理念、コンセプト、お店のイメージを考えておく
理念やコンセプトはお店を経営していく上でとても重要です。
独立開業を決めたときから考え始め、構想を練っておきましょう。
それと同時に自己資金の貯蓄も始めましょう。
物件を探し、内見をする
エリア・家賃・広さ・階数の中で、
絶対に譲れないところ、ある程度幅を持たせられるところの優先順位を決めておくと良いです。
物件は巡り合わせによってすぐに決まる場合と、長期間かかる場合があります。
今の職場をいつ退社できるか、開業はいつなのかにもよって探し方も変わります。
あまり前から探しても自分の開業まで物件は待ってはくれません。
半年以上前に見る場合は、どれくらいの相場なのかを把握するのを目的としましょう。
内装業者に物件の設備の確認をしてもらう
内装業者は美容室を造ったことのある業者をおすすめします。
美容室は住宅と違いシャンプー台などの設備を設置しますし、床材などの規定があります。
セット面の数により電気のアンペアや動力も考えなければなりません。
業者が決まっていれば、物件を内見する際に一緒に見てもらうと安心です。
物件の申し込みをする/物件の契約 ※順番が前後することもあります
物件の申し込みをすると貸主により審査があります。
個人でしたら収入のわかる証明書が必要な場合もありますし、面接があることも。
法人ですと、決算書のコピーの提出を求められたりします。
複数申し込みが入っている場合は、審査まで時間のかかる場合もあります。
申し込みの審査が通りましたら、契約へ向けて引き渡し日などを決めていきます。
シャンプー台、セット面、機材などを選ぶ ※順番が前後することもあります
銀行融資を受ける場合は、シャンプー台やセット面、機材の購入を設備資金として申し込みます。
その場合は早い段階で什器備品を選びます。
金融機関を選び融資の申し込みをする ※順番が前後することもあります
金融機関はたくさんあります。どこを選ぶか、何で選ぶか。
今は創業期ですが、これから美容室経営者として歩み出します。
設備資金、運転資金、これからもお付き合いしていくこととなります。
いつのタイミングで何を選択するか長い目で計画を練りましょう。
内装工事着工
内装工事期間も家賃は発生します。
1日でも早くオープンさせられれば費用の負担は少なくすみます。
ある程度内装のイメージなどは決めておくと、迷わずに打ち合わせが進みます。
電話やインターネット等の申し込みをする
お店の住所が決まれば準備に取り掛かれるものがたくさん増えます。
電話番号の申し込みは工事まで時間がかかる事もありますので、住所が決まれば申し込みましょう。
ホームページ、ロゴ、カルテ、メンバーズカード等の作成
住所が決まり、電話番号が決定したらホームページやメンバーズカードの作成ができます。
お店のロゴはもっと前の段階で考え準備しておくこともできますね。
ドライヤーや細かい美容用品、カラー材などの注文
ワゴンやドライヤーなどのスツールから、ヘアピン、ダッカール、カットメンまで美容室に必要な美容用品の注文をします。
電化製品、備品、消耗品などの買い出し
電子レンジや冷蔵庫、洗濯機、ポットや食器、文房具や飾り用の雑貨など、細かいものの買い出しは意外と時間がかかります。
内装がある程度完成してからすぐにセッティングできるように準備を進めましょう。
保健所の検査を受ける
保健所の申請書は、物件が決まったらなるべく早く管轄の保健所にもらいにいきましょう。
自分で用意するものと、内装業者に用意してもらう図面などがあります。
新型コロナウィルスの状況によっては入手が急に困難になることも予想し、消毒液などは早めに用意しましょう。
内装工事が完工する日を見据えてスケジュールを組むと、オープンまで日にちをあけずにスムーズに進めます。
オープン後一ヶ月以内に開業届を税務署に届け出
個人事業主の場合は開業届を税務署に届け出なければなりません。
事業主としてこれから経営をしていくわけですから、税務、労務関係を確認しましょう。
雇用する場合は社会保険も必要になります。
費用はかかりますが税理士、社労士にお願いするのも一つの手だと思います。
しかし事業主は自分ですので、分からないことを聞きながら自分で理解し経営に必要ですので覚えていきましょう。
保健所の検査を受け確認書が発行されたら、晴れて美容室として営業が可能になります。
開業まではやることがたくさんあり、大変ですが一つずつこなして頑張りましょう。